2022年9月18日
近年、DXという言葉を多く耳にしますが、皆さんはどのようなイメージをお持ちでしょうか。
DXはマーケティング担当者にとっても重要なキーワードになることが予想されるため、言葉の定義を正しく理解しておく必要があります。
この記事では下記のような内容をご紹介していきます。
- 「DX」という言葉の定義
- DXとマーケティングの関係性
- 企業のDXにおける課題
目次
そもそも、DXとは?
DX(Digital transformation)は、「アナログだったものをデジタル化することで、社会や生活スタイルを変化させる」という意味を持つ概念です。
これは単なるアナログからのデジタルシフトではなく、DXにより生活自体が大きく変化することを指します。
例えば、あるアパレル企業が今まで顧客に郵送していたクーポン券をメールマガジンで一斉配信できるようになった、という動きはデジタル化を意味します。
それではさらに、EC上でクーポン券の配布から購入まで全て簡潔できるようになった場合はいかがでしょうか。この場合、顧客は家に居ながら商品を購入することが出来るようになり、DXと捉えることができるのではないでしょうか。
このように、DXは様々に定義される言葉ですが、デジタル化とは異なる定義であることがわかります。
※ちなみに、英語圏ではtransをXと略すことが一般的のため、「DT」ではなく「DX」と表します。
DXが進んだ背景
DXという言葉はスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授により2004年に提唱されました。
概念自体は20年程前からあったんですね。
最近では日本でもDXが推進されており、電通デジタルによる調査では国内の74%がDXに着手していることがわかりました。
なかでも会社全体としてデジタルソリューションの導入が進んでいる企業も多いようです。
一方で、マーケティングの領域はまだまだDXが進んでいないという結果も出ています。
特に新型コロナウイルスの影響も大きかった2020年ですが、マイクロソフトのCEO であるサティア・ナデラ氏はこの2ヵ月で2年分のDXが起こったと話しています。
人々の生活スタイルが一気に変化し、企業側もそれに急ピッチで応じる必要があったからです。こちらに関しては皆さんもなんとなく感じていることかと思います。
外へ買い物をすることができなくなったぶん、オンラインやECサイトで買い物する機会が増えた人もいるでしょう。
このように社会全体でDXは進んでいますが、やはりマーケティングの分野ではまだまだ課題があります。
参照:Leading businesses reveal the power of combining human ingenuity with AI
マーケティングDXとは?
では、マーケティング視点のDXというのはどのようなことでしょうか。
それは、顧客や商品情報といったマーケティングに関わる様々なデータを組み合わせ、新たな価値を生み出すことです。
社内には顧客の購入履歴や、季節による売上の変化などあらゆるデータが蓄積されます。このようなデータをもとに、AIやIoT技術を利用したさらなる顧客体験向上のための取り組みがマーケティングDXといえるのではないでしょうか。
企業のDXにおける課題
しかし、下記のような課題によりマーケティングDXが進んでいないという現状もあります。
体制が整えられていない
DXを目指すうえで社内体制はやはり大きく関わってきます。担当者一人だけで事業を進められるものではないですし、そのためには社内全体で認識を揃える必要がありますよね。
しかし、長く同じような体制を保ってきた企業にとってはまだまだ大きな壁があると考えられます。
また、マーケティング部門はあくまでも商品の販売促進を行うことが任務であると捉えられている場合もあります。
または部署ごとに担当わかれてしまっているため、社内で連携できずマーケティングへ活かすことができないという課題も挙げられます。
システム導入が目的になっている
DXを「アナログをデジタルに置き換える」と捉えている場合も多く、業務効率化やペーパーレス化のツールを導入することで目的を達成したと考えている企業も多く存在します。
しかし、目的はシステム導入ではなく、それにより顧客体験を向上させることでした。マーケティングDXといっても、やはり顧客目線で考えることに変わりはありません。
顧客のどのようなリアクションを狙うべきか、考えていきましょう。
まとめ
今回は、加速するマーケティングDXについてご紹介しました。
当たり前かもしれませんが、DXはひとつの手段でありあくまでもマーケターが考えるべきは顧客のニーズに答えること。そのために、DXを取り入れることは今後必然となってくると感じました。
なので、DXを取り入れることを正解とするのではなく顧客に寄り添った手法が大切になりますね。
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